災害復興ドローン部隊

 能登地震では、狭い陸路が多数寸断されたために、人や物資の流路が確保できず、多くの人が取り残されている。こういったところにいち早く物資を届けるための基本設備として考えられるのは、ドローン主体の部隊であろうと考える。ドローンなら、道路や鉄道がどうなっていようが先に進めるからである。この構想について検討してみる。

まず目的だが、本格的な国・自治体の復興作業が開始される前、事象発生から数日程度から道路復旧前、期間としては数週間程度の、被災者の生活物資(水食糧等)の確保とする。道路が復旧すればドローンによる搬送は不要であり、むしろ邪魔になるので撤収する。病人怪我人救出に関しては、資材の搬入は行うがそれ以上は関与しない。

基本的には自律で行動する。但し当然、警察消防自治体等の邪魔をしないため、それらとの情報連携は行い、要請についても受け付ける。

次にその概要である。2m四方程度の物流ドローン発着場と簡易倉庫のセットを、1～10㎞程度の間隔でネットワーク上に配置する。ここを拠点として、各ネットワーク間をピストン輸送するドローンを設置する。むろん拠点やドローン群は自前の通信網を構築するものとする。
また、安全で交通が遮断されていない陸地ないしは海洋上の船舶に本部を設置し、そこを物流搬入搬出の窓口とする。

このネットワークの構築には、ブートストラップが必要である。つまり、まずは偵察ドローンを送り、人がいる場所を見つけ出して、そこに資材を送り込んで拠点の構築を行う、ということを繰り返して構築していく。また当然、自前で発電が必要であるが、太陽電池では追いつかないため、発動機と燃料が必要である。

何を輸送するべきかを人間がいちいち把握していては大変なので、ある程度自動で行う必要がある。倉庫からの取り出しも含め、それを殆ど自動化する物流システムがこのシステムの鍵である。例えば長時間物流が途絶えていたところほど優先すべきだし、拠点の燃料不足があってはならないし、リクエストもある程度受け付けるべきである。

廃棄物の回収も行う。指定サイズの箱に入れておけば良いようにする。これらの実現のためには、物資の輸送状況や拠点の増減状況等をリアルタイム把握する必要がある。

機材一式をコンテナに詰めて保管しておき、また搬送する物資も規格化した箱に詰めておいて、全国に配置しておく。そして非常時には全国からそれを輸送して展開するようにすれば、それが地震だろうが火山噴火であろうが大規模人災であろうが、柔軟に対応できるだろう。