2018年1月30日火曜日

監視カメラインフラ


監視カメラ応用については幾つか書いているが、さまざまな応用が可能になってきた今、あるいは近い将来のために、監視カメラは汎用化すべきではないだろうか。

つまりはこうだ。世の中はそのうち監視カメラだらけになる。だがそれらは基本的に設置者の所有であり、カメラの用途やセキュリティは設置者の技量や意図に左右される。カメラの場所や性能、向き、所有者を把握した上で個別にお願いしないと、映像を使うことはできない。

しかし、監視カメラの用途は今や泥棒避けだけではない。通り魔のような犯罪は当然だが、天気や自然災害、しかもその予兆まで含めた監視分析から通りの交通調査まで、さまざまな応用が考えられ、その多くは設置者ですら予測不可能だ。匿名化した上で、第三者の分析にも使えるようにすることは、社会にとっても有益なはずだ。

従って、そういった共通インフラに乗せることを前提として安価ないしは無償でカメラを設置し、その使用許可は一定のポリシーに従って自動で認めるようにする。場合によっては通知や謝礼が届くが、多くの場合は必要ない。また自分もそのサービスを使うことができる。例えば徘徊老人を一瞬で探すことができる。そういった相互利用のインフラを広めていくのだ。

そのインフラに乗る限り、カメラのセキュリティはインフラ業者が自動で行い、必要に応じてメンテナンスも行う。自宅の無線LANとつなぐ、電源を拝借する、くらいは必要だが、基本的には管理不要だ。

当然監視カメラとして使えるのだが、それもインフラのパワーでさまざまなランクで使える。例えば動体監視アラーム程度が今までのものだとしたら、怪しさ加減の判定や指名手配者との自動照合、警察への自動通報まで、さまざまなグレードが選べる。それも、近所の物騒さ加減に応じて自動で推奨してくれる。最悪泥棒に入られたら自動通報、自動追跡までしてくれる。過去にさかのぼって、泥棒の自宅まで突き止められる。

ここまで便利になるなら、多少のセキュリティとプライバシーの不安があったとしても、賛同してくれる人は多く出てくるのではないか。

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