Peer to Peerのみネットワーク

ブロックチェーンの応用システムの一つに、getherdというサービスがある。安否確認システムの一種なのだが、ネットワークにブロックチェーンを使っているのが特徴だ。中央サーバがないので、いわゆるボトルネックがない。ネットに繋がれば、生きているどこかしらのルートで安否確認ができる。

だが、このシステムの説明を読んでいて、「でも携帯基地局が潰れたらダメじゃん」と思ってしまった。ドコモならドコモのどこかの基地局からインターネットに繋がるルートまでが無事でないと、その先のサーバがどうこう以前の問題として繋がらない。場所によってはその基地局がダメになると繋がらなくなる地域は存在するだろうし、そこは安否確認が最も必要な被災地のはずだ。

今の時代、LPWAが存在するくらいだから、携帯電話に(速度が遅くてもいいから)Peer to Peerネットワークを搭載するくらいのことはできるはずだ。もしかしたら、そこが充実することによって逆に基地局が要らなくなる、くらいの勢いはあるのではないか。

ここで必要になるのは、LPWAのように超低速超長距離ではなく、中速中距離のネットワークだ。例えば10km程度でどうだろう。スピードは、1Mbpsもあれば十分だ。一方で、小型基地局を多数設置する。ここは直接インターネットに接続しており、多くの場合は直接ノードと繋がる程度の距離感で設置する。つまり、基地局同士は独立している。

非常時には、この小型基地局の幾つかは歯抜けで壊れるものと仮定する。その場合は携帯電話同士がPeer to Peerネットワークを形成して、稼動している小型基地局に繋がる。ここら辺は特にモード切替をしなくても自動で行う。

この基地局の数のイメージは、PHSよりは大幅に少なく、既存携帯基地局よりははるかに多い。10kmといったがこれは最長到達距離であり、普段は1km程度で通信することとする。これなら見通しで数局は常に繋がっている勘定になる。PHSのように電柱に設置できるほど小さくできるかは不明だが、ビルの屋上程度であれば全く問題ない。

通信距離を長くした代わりに速度を遅く設定したことで、例えば動画の配信を受けることは困難になる。これに関してはWiFiスポットとキャッシュで対処してもらう。他は特に問題あるまい。重いWebページなどはリモート端末化やリッチクライアント化が有効で、むしろその方が快適になる。

これは、上手くすると地上波デジタルよりも信頼性の高い通信を確保できるかもしれない。それに安く提供できるはずだ。IoTと音声電話、スマホの全てにこれ一つで対応するようなことも可能になるかもしれない。